自宅でインターネットを利用する場合は、回線契約を結んでインターネットを利用するのが主流です。
昨今は「光インターネット」という、通信速度が速いことが売りの回線契約を、多くの人が利用しています。
ですが、いつまでも同じ回線サービスを利用し続けることは現実的ではありません。
何らかの理由で通信サービスを解約することになりますが、その際には違約金や撤去費用などの問題について考慮しなければなりません。
そこで今回は「ピカラ光」の解約方法について解説します。
自宅でインターネットを利用する場合は、回線契約を結んでインターネットを利用するのが主流です。
昨今は「光インターネット」という、通信速度が速いことが売りの回線契約を、多くの人が利用しています。
ですが、いつまでも同じ回線サービスを利用し続けることは現実的ではありません。
何らかの理由で通信サービスを解約することになりますが、その際には違約金や撤去費用などの問題について考慮しなければなりません。
そこで今回は「ピカラ光」の解約方法について解説します。
もし、ピカラ光を解約する理由が「ネット回線が遅い」とか「ネットに繋がらない」という内容であれば、解約を踏みとどまることをお勧めします。
乗り換えを検討している場合、ピカラ光を解約しても意味がない可能性がありますので、以下の内容をチェックしてください。
まずは、お使いのデバイスのスペックをチェックしてみてください。
パソコンやスマートフォンと言った通信機能をもった機器のスペックが低い場合、回線速度が速くても快適な通信環境を維持することは難しいです。
デバイスのスペックが低いと、ウェブサイトの表示やワイルのダウンロードにかなりの時間がかかる可能性があります。
これは、回線速度の問題ではなく、情報を処理するデバイスの情報処理速度が遅いため、通信速度が遅いと感じるのです。
実際には通信速度ではなくデバイスの処理速度の問題であるため、原因であるデバイスの問題を解消する必要があります。
デバイスが古い場合、最大スペックもそこまで高くないのでいっその事買い替えてしまいましょう。
本来のスペックに問題がない場合は、ウイルスに感染していないか、あるいは常駐ソフトが無駄に起動していないか確認してください。
デバイスの問題をチェックしたら、次は周辺機器のスペックをチェックしてください。
無線ルーターなど、自宅内でインターネットに関連している接続機器のスペックが、高速通信に対応しているものであるか確認します。
基本的に、古いものは買い換える必要があると考えたほうが良いでしょう。
使用している周辺機器の規格をチェックし、利用中の回線契約の通信速度に対応できるものであるか確認します。
利用中の回線契約の通信速度よりも低い通信速度までしか対応していない場合、対応可能なものに買い替えて対処します。
ですが、もしインターネットに利用において「利用する時間帯によって通信速度が遅い」という場合は、残念ながらピカラ光を解約しなければならないかもしれません。
この場合だと、デバイスや周辺機器に問題がなく、回線契約そのものに問題がある可能性が高いです。
デバイスや周辺機器のスペックの問題で通信速度が低い場合、時間帯によらず常に低い水準の津新速度で推移します。
インターネットに接続する時間帯や曜日に依存して通信環境が大きく変動する場合は、同じ回線契約を利用するユーザー数の問題である可能性が考えられます。
この場合、手っ取り早い解決策が「解約して、他社に乗り換える」ということなのです。
もちろん、時間の経過とともに解決する可能性もあるのですが、不確定要素が大きいのでお勧めできません。
上記を理解したところで、いよいよピカラ光の解約方法についての解説を始めます。
ピカラ光の解約は、電話にて手続きできます。
以下の電話番号に連絡して、解約手続きを進めてください。
受付時間は長めですが、電話が繋がらないと解約手続きの代替手段が無いというところがネックです。
なぜなら、電話が混雑していて繋がらない場合、解約手続きもできないからです。
詳しくは後述しますが、根気よく電話して、電話がつながるようにしましょう。
ピカラ光を解約するにあたっては、撤去工事を必要とします。
撤去工事の内容と撤去工事費用は以下のとおりです。
工事内容 | 工事費用 |
屋内残置 回線終端装置のみ撤去し、屋内引き込みの 光ケーブルを残置する |
0円 |
軒先残置 回線終端装置と屋内側の光ケーブルを撤去し、 軒先にて残置 |
5,000円 |
引込線全撤去 全ての引き込み設備を撤去 |
10,000円 |
工事費用については、県庁所在市以外の場合は、各ケーブル会社によって撤去工事が異なります。
詳しくはお問い合わせください。
詳しい撤去工事内容については、利用状況により異なります。
借家・集合住宅での利用の場合は、物件の所有者の意向を確認する必要があります。
なお、解約に伴う撤去工事には、ユーザーの立ち会いが必要になります。
撤去工事は、最大でも10,000円の支払いで済みます。
これは、一般的な光回線の撤去工事費用と同じ水準の金額です。
また、安ければ5,000円もしくは無料で撤去工事を実施してくれます。
上記の通り、お住いの住居によって事情が異なりますが、最大でも10,000円の負担で済むと考えておけば安心できます。
次に、ピカラ光を解約するにあたって発生する「違約金」について解説します。
「ピカラ光ねっと」は、「100Mプラン」「1ギガプラン」「らいとプラン」のそれぞれで2年間の最低利用期間が設定されています。
プランごとの最低利用期間内での解約時の違約金については、以下のとおりです。
違約金 | ||
プラン名 | 15ヶ月以内 | 2年未満 |
100Mプラン | 35,000円 | 10,000円 |
1ギガプラン | 35,000円 | 10,000円 |
光らいと | 35,000円 | 10,000円 |
違約金については、利用開始から15ヶ月以内に解約する場合と、16ヶ月以上24ヶ月未満での解約時で違約金の金額が大きく異なります。
1年ちょっとで解約する場合はかなり高額な違約金が必要ですが、16ヶ月以降であればある程度の金額まで落ち着きます。
35,000円という違約金は、光インターネットサービス全体で見てもそれなりの高額負担であると言えます。
他社と異なり、自動更新の契約期間のある違約金のルールではありませんが、短期間での解約による違約金の負担が高額であるという点はやはりネックです。
そのため、1年前後で解約することを前提としている(ピカラ光は四国でしか利用できないので、短期間で四国外に引っ越す予定がある場合など)場合、ピカラ光を契約することは考えなければならなくなるでしょう。
「ずっトク割ステップコース5」は、5年間(60ヶ月)の割引期間があります。
割引適用期間満了時までに「更新しない」という申し出をしていない場合は、自動的に契約が更新されます。
解約のタイミングと、それに対応する違約金は以下のとおりです。
解約のタイミング | 違約金 |
15ヶ月以内 | 35,000円 |
16ヶ月~108ヶ月以内 | 15,000円 |
109ヶ月以上 | 10,000円 |
利用開始から15ヶ月以内の解約だと、相変わらず高額な違約金が発生します。
一方で、16ヶ月目以降の解約は15ヶ月以内の場合と比較して大幅に違約金が減額されています。
なお、契約満了時に解約する場合は、上記の違約金は発生しません。
「ずっトク割ステップコース3」および「ずっトク割フラットコース」は、3年(36ヶ月)の割引期間があります。
割引適用期間満了時までに「更新しない」という申し出をしていない場合は、自動的に契約が更新されます。
解約のタイミングと、それに対応する違約金は以下のとおりです。
解約のタイミング | 違約金 |
15ヶ月以内 | 35,000円 |
16ヶ月以降 | 10,000円 |
こちらの場合も、満了時に解約している場合は違約金は不要です。
特に、15ヶ月以内の解約だと高額な違約金が課せられるため、せめて16ヶ月以降に解約するようにしましょう。
ずっトク割は、ユーザーのマイページから自動契約更新の解除を申請することができます。
適切なタイミングで解除することができれば、負担を最小限に抑えることが可能です。
不明な点については、事前に問い合わせしておき、情報の錯誤による高額負担を強いられないように注意しましょう。
「光でんわセット」を利用している場合は、1年間の最低利用期間が設定されています。
最低利用期間中にこれを解約する場合は、所定の料金を支払う事になりますので注意してください。
次に、ピカラ光を解約する際に注意すべきポイントについて解説します。
まず、ピカラ光を月の途中で解約する場合の「最終月の月額料金の取り扱い」についてです。
ピカラ光の解約月の月額料金については、解約日での日割り計算はされず、1ヶ月分の料金が請求されますので注意してください。
解約の事情・タイミングによっては、最後の月額料金の多くが無駄になってしまう可能性も考えられます。
しかし、無駄にしないために解約のタイミングを計ろうとするのは危険です。
なせなら、ピカラ光は電話での解約手続きしか受付しておらず、ユーザーが任意のタイミングで解約できるかどうかは「電話が繋がるかどうか」にかかっています。
解約するタイミングによっては、ピカラ光のユーザーからの連絡が集中してしまい、なかなか電話が繋がらない可能性も考えられます。
そうなると、予定していたギリギリのタイミングで解約したくてもそれができず、解約のタイミングが後にずれてしまいます。
そいうなれば、1ヶ月分余計に月額料金を支払う羽目になってしまう可能性もありますのです。
次に、ピカラ光でんわを解約する場合の「電話番号の取り扱い」についてです。
どの回線契約でも同じですが、光でんわサービスは単体での解約はもちろん、光回線契約を解約する場合も同様に、同時に解約扱いとなります。
使用する光ケーブルが廃止になるので、それを利用した光でんわサービスも利用できなくなるのです。
そして、光でんわサービスを解約する場合、使用している電話番号も同時に廃止扱いとなります。
つまり、使用中の電話番号はもう使えなくなるということになります。
もし、別の電話サービスで、ピカラ光でんわの電話番号を引き継ぎたいという場合は、ピカラ光や光でんわサービスの解約手続きの前に、移行先の電話サービスの通信会社(NTTなど)に連絡して手続きしておきましょう。
ただし、移行できるのはNTT電話加入権を持つ電話番号だけです。
言い換えると、NTTで発番した電話番号を、番号ポータビリティでピカラ光でんわに移行させたものであれば、再び番号ポータビリティを利用して別の電話サービスに移行できるということです。
それ以外の番号については、番号ポータビリティを利用できません。
この場合、固定電話を利用するには別の電話サービスに乗り換える必要がありますが、電話番号は乗り換え先の電話サービスで発番されたものになります。
そのため、今までピカラ光でんわの電話番号に対して連絡していた連絡先に対しては、電話番号変更の旨を通知しなければなりません。
解約時の撤去工事は、ユーザーの希望する予定日に行うためには解約手続きを早めに行う必要があります。
撤去工事を希望する日時の1週間~10日前に連絡すると、希望日に撤去工事を行ってもらえる可能性が高いです。
それ以降の連絡になると、希望日に撤去工事の日程が行われない可能性について考えなければなりません。
ピカラ光の解約時には、1ヶ月分の月額料金が請求され、日割り計算されることはありません。
ですが、撤去工事の日程の都合がありますので、ピカラ光を解約したいと考える時には早めに解約の連絡をしておく必要があります。
電話での解約手続きしか用意されていないことも考慮すると、悠長に構えていては任意のタイミングでの解約が不可能になってしまうことが危惧されます。
ピカラ光の解約手続き方法は、上記サービスセンターへの連絡のみです。
つまり、ここに電話が繋がらない限り、ピカラ光を解約したくてもできないということになります。
他社の場合、ネット上(マイページ)から解約手続きができる場合もあります。
ずっトク割については、その自動契約更新をネット上で解除できますが、回線契約の解約手続きに関しては電話で解約手続きするしかありません。
サービスセンターは、平日であれば21時まで(休日は19時まで)受付していますが、夕方以降は仕事帰りの人が電話する可能性が高く、電話が繋がらない可能性が高いです。
そのため、仕事が休みの日の午前中など、時間をずらして電話することで電話を繋げるしか方法がありません。
ピカラ光のテレビサービスを解約する際には、ユーザーの方でケーブルテレビ各社に対して解約の連絡を行う必要があります。
ケーブルテレビ各社の連絡先については以下を参照してください。
http://www.pikara.jp/hikari/tv/index.html
ピカラ光を解約する際には、ピカラ光の利用に際して通信会社からレンタルしている機器は全て返却しなければなりません。
これはどの通信会社でも同じことですが、きちんと「聞きを返却できないと弁償扱いになる可能性も考えられます。
レンタル機器の返却方法については、解約手続きの電話の時にスタッフから聞いておきましょう(おそらく、無効から説明があると思います)。
撤去工事を実施する場合は、担当業者が工事の時に機器を回収してくれるケースが多いです。
撤去工事を実施しない場合についてはユーザー自身でレンタル機器を返却するケースが多いので、解約の連絡の時にきちんと確認しておいてください。
ピカラ光は、四国4県での利用が可能な光インターネットサービスです。そのため、四国から離れる際には解約せねばならず、仕事の都合などで四国の外に引っ越す際には必ず解約手続きが必要になります。
違約金の支払いに関しては、「最低利用期間」と「契約期間」でルールが異なります。
自動更新がある契約期間型の場合は、長い年数が経過しているとしても、それが契約期間内であれば違約金が発生する可能性があります。
利用中のサービスの違約金のルールがどうなっているのか、きちんと確認してから解約手続きに踏み切りましょう。
これらの問題を無視して解約手続きをしてしまうと、予想外のコストを支払うことになる可能性が高いです。
もちろん、引っ越しや仕事の都合でどうしてもタイミングを計れないということもあるでしょう。
その場合でも、事情が判明したタイミングでベストな解約タイミングはいつになるのか計算し、少しでも負担の少ないタイミングがあればそれに従って手続きをすることをお勧めします。