光回線

JCOMの解約手続きや違約金は?工事や電話番号からトラブルまで徹底解説

ご自宅の固定回線は、基本的に1回線契約あれば十分です。

同一世帯に複数のユーザーが居るとしても、ルーター等を利用して共同でインターネット回線を利用できます。

そして、何らかの都合で別の回線契約に乗り換えたい場合、もしくは固定回線契約そのものが不要になった場合には、契約中の回線契約を解約しなければなりません。

通信サービスは、その解約時にさまざまな問題が生じます。

中でもよく問題視されるのが「違約金」です。

解約時に予想外のコストを支払うことになる可能性があるので、解約のタイミング等には十分な配慮が必要になります。

解約時の事情によってはタイミングを見計らうのが難しい可能性もありますが、出来る限り不要なコスト支払いは避けたいところです。

そこで、「JCOM」の解約手続きと、それに関わる違約金等について解説していきます。

JCOMの解約の流れ

まずは、JCOMの解約の際の一連の流れについて解説します。

①契約状態・注意事項の確認

まずは、「契約状態」および「解約時の注意事項」について入念に確認をしておきます。

利用規約をきちんと確認し、契約中のサービスの解約時に注意しなければならないポイント等、しっかりと確認した上で解約手続きに臨みましょう。

解約する理由によっては、そもそもJCOMを解約しなくても済む可能性があります。

例えば「引越し先でもJCOMを利用する」「長期間、家を空けるからサービスを休止する」など、さまざまな代替案が考えられます。

そうした可能性についても十分に考慮しておきましょう。

②カスタマーセンターへ連絡

解約に関する情報を確認し、解約手続きを始める際の問題を解消できたら、カスタマーセンターに連絡して解約日と機器撤去工事日を決めます。

JCOMカスタマーセンター
  • 電話番号:0120-999-000
  • 受付時間:9時~18時(年中無休)

受付時間は、他社と比較すると若干早めに終了となっています(他社は20時や21時まで受付しているところが多い)。

そのため、仕事で忙しい場合だとなかなか電話できない可能性もあります。

年中無休で受付していますので、休日を利用するなどして、電話をかけてください。

③撤去工事

解約手続きの電話の際に決めた機器撤去工事日になったら、作業員がユーザーの自宅まで作業に向います。

JCOMの機器の回収および配線の撤去作業を実施します。

JCOMの解約時にかかる違約金(契約解除料金)は?

次に、JCOMを解約する際に発生する「違約金(契約解除料金)」について解説します。

契約解除料金

JCOMには、最低利用期間が6ヶ月で設定されています。

この期間中に解約する場合、残余期間の基本料金が請求されます。

つまり、6ヶ月分の基本料金は絶対に支払わなければならないということになります。

なお、「お得プラン」を契約している場合は、それぞれの契約内容に従って最低利用期間・契約期間およびそれに伴う契約解除料均等が設定されます。

詳しくは、契約時に送付された契約書類・サービス規約等を確認してください。

契約解除料金が発生しない更新月とは

最低利用期間型ではなく、規定の年数が自動更新されるタイプの契約の場合、契約期間内の解約では契約解除料金がかかります。

ですが、「更新月」の間に解約する場合は、規定の契約解除料金はかかりません。

更新月は、契約満了月の翌月が設定されています。例えば年単位の契約の場合、利用開始月を1ヶ月目として、規定年数が経過した次の月(年単位であれば、利用開始月と更新月の月数は一致)が更新月となります。

解約撤去費は必ず必要!?

次に、JCOMを解約する際の「解約撤去工事」の費用について解説します。

解約撤去工事の費用

戸建住宅

戸建て住居の場合は、「部分解約」と「全解約」に分かれます。

部分解約の場合は2,000円の費用が、全解約の場合は6,000円の費用が請求されます。

電波障害一戸建て

次に、「電波障害一戸建て」についての撤去内容です。

これも2つに分かれており、部分解約の場合は2,000円、全解約の場合は6,000円の費用がかかります。

集合住宅

次は「集合住宅」での撤去費用です。

これも部分解約と全解約に分かれますが、それぞれ同額の2,000円の費用がかかります。

集合住宅 直接配線方式

最後に「集合住宅 直接配線方式」の場合です。

この場合、行う内容は「全解約」のみとなります。

工事費用は6,000円です。

JCOMを解約する上で気を付けるべきポイント・注意点

次に、JCOMを解約する上で注意しなければならないポイントについて解説します。

①各キャンペーン料金・パック割引の適用が終了!?

まず、各種キャンペーン料金やパック料金について、構成するサービスの一部が解約になると割引やキャンペーンが終了となります。

JCOMでは、インターネット以外にもテレビサービス等をセットで利用することを条件としたセット割引が用意されており、ネットなどの構成サービスの一部が解約になると個別の料金になり、お得な割引が終了になります。

②解約撤去工事・機器の返却について

次に、解約撤去工事および機器の返却についてです。

JCOMの解約に際しての撤去工事は、サービスエンジニアが実施します。

ユーザー自身で機器の取り外し等は行わないようにしましょう。

また、宅内の配線を変更するための工事を行う場合があります。

ユーザーが所有する敷地や家具、構築物等の復旧工事を必要とする場合は、ユーザーの負担で復旧工事を実施する必要があります。

また、リモコンやセットトップボックスなどのレンタル機器については、全て回収されます。

その際、返却物に不備がある場合は、対応する損害金を支払う必要があります。

③解約月の料金は全額請求される?日割りで計算されないの?

次に、解約月の最後の月額料金について解説します。

JCOMを解約するに当たっての最後の月額料金の支払いは、解約のタイミングによる日割り計算ではなく、1ヶ月分が丸ごと請求されます。

そのため、月の初め~中旬頃に解約手続きをすると、最後の月額料金の大半が無駄になってしまう可能性があります。

とは言え、月末ギリギリで解約すると、解約の電話が繋がらないために翌月の解約扱いになってしまう可能性も考えられます。

あまりギリギリで解約手続きするのではなく、ある程度は余裕をもって解約の電話をするようにしてください。

「J:COM TV」の解約に関して

次に、JCOMのテレビサービス「J:COM TV」の解約について解説します。

地上波の受信方法は?(戸建て)

解約後も地上波チャンネルを視聴したい場合は、お手持ちのテレビと地上波デジタル対応アンテナを接続する必要があります。

もし、アンテナをお持ちではない場合は、ユーザー地震でアンテナの購入および設置を実施する必要があります。

基本的に「JCOMテレビ・JCOMチャンネル」については視聴できなくなります。

ただし、電波障害対策地域などで、引き続き設備を利用できる場合があります。

宅内配線について(戸建て)

JCOM TVを解約後、地上波チャンネルはアンテナ受信に変更になります。

そのため、JCOMのネット契約および電話契約の継続利用の際には、宅内の配線状況によっては「穴あけ工事」を含む何らかの工事を必要とする場合があります。

ハードディスクに録画されている番組はどうなるの?

録画機能が搭載されているセットトップボックスに録画した映像データは、全て消去されます。

また、レンタルしている機器を取り外すことによって、録画した映像データを視聴できなくなるケースが発生する可能性がありますので注意が必要です。

「J:COM PHONE」の解約に関して

次に、JCOMの電話サービス「J:COM PHONE」の解約について解説します。

電話番号はどうなるの?

基本的に、電話サービスの解約に伴い、利用していた電話番号は廃止となります。

解約後に再度JCOMの電話サービスを契約しても、同一の電話番号を利用することはできません(番号指定も不可)。

ですが、電話番号が変更になるというのは何かと不便です。

携帯電話契約の場合、メールなどを利用して簡単に知人への「電話番号変更の旨」についての連絡が可能です。

少ない手間とコストで、一斉に情報を発信できるので、そこまで抵抗も無いでしょう。

しかし、固定電話となると、固定電話以外に連絡手段が無く、なかなか連絡がつかなくて電話番号変更の旨を通知できない可能性があります。

場合によっては重要な時に連絡できなくて困る場面も出てくるのではないかと思います。

そこで利用したいのが「番号ポータビリティ」です。番号ポータビリティは、利用中の電話番号を、別の電話サービスに引き継ぐことができるサービスです。

JCOMの電話サービスを解約後に乗り換える電話サービスがあれば、そこに利用中の電話番号を移すことで、電話番号変更の旨を通知しなくても済むのです。

ただし、どんなユーザーでもこのサービスを利用できるというわけではありません。第一に「NTTが発番した電話番号である」という条件があります。

つまり、NTTのアナログ電話からJCOMの電話サービスに電話番号を移している場合です。

この場合、番号ポータビリティを利用して、他社光回線契約の光電話サービスや、NTTのアナログ電話に電話番号を移すことができます。

つまり、JCOMの電話サービス加入時に発番された電話番号の場合、番号ポータビリティを利用できず、解約とともに廃止となります。

もう一つの条件は「JCOMの解約前に手続きを行う」ということです。

JCOM PHONEを解約すると、その時点で電話番号は廃止扱いとなります。前述の通り、再契約しても同じ電話番号を発番してもらうことは不可能です。

解約手続きの前の段階で、番号ポータビリティを利用して電話番号を移しておく必要があります。

詳しくは、JCOMおよび乗り換え先の電話サービスの通信会社に問い合わせておきましょう。

少しでも不備があり、番号ポータビリティが完了しないままJCOMの電話サービスを解約してしまうと、取り返しがつかない可能性があります。

解約時の費用は?

番号ポータビリティサービスで契約中のユーザーに関しては、解約時に撤去費用とは別に「変更手数料」を支払う必要があります。

JCOMの解約で実際にあったトラブルを紹介

J:COMは簡単に解約してくれない!?

理由はともかく、こちらは解約の意思表示をしている(そうでない場合もありますが)にも関わらず、解約手続きに進ませまいとする事例がいつくか起こっていたようです。

①ケーブルテレビ会社には、解約させない仕組みができている!?

あるユーザーは、JCOMの解約のために電話をかけました。

担当者に無事繋がったのですが、電話で解約手続きが一発でできるかとおもいきや「解約手続きのために担当者が訪問する必要がある」という返事が届きました。

そして、実際に担当スタッフがユーザーの自宅に訪問すると、解約手続きに関することではなく終始「解約を思いとどまらせるような発言」ばかりだということです。

結局、解約の手続きを進めることはできたのですが、今度は「撤去工事のためのスタッフを派遣する」とう話になったそうです。

結局、「電話→スタッフ訪問→作業スタッフ訪問」という3つのプロセスを経て、ようやく解約にこぎつけたという話です。

もちろん、必要な手順であれば仕方がないことではありますが、問題は「担当者が訪問するスケジュールが2度にわたる」ということです。

上記の例では「解約手続きのためのスタッフ訪問」と「撤去工事のためのスタッフ訪問」という2段構えのスタッフ訪問です。

それぞれで役割が異なるという点は仕方がありません。

ですが、「一度で済ませられないのか?」という話です。

このプロセスは「一度目のスタッフ訪問で解約を阻止する」という魂胆が見え見えなのです。

だから、一度目の訪問の時に撤去工事担当のスタッフが来ていないのです。

ユーザーの立場で言えば、スタッフ訪問のためにスケジュールを押さえておかなければならず、休日をつぶされてしまう可能性が高いです。

なかなか休みが取れない人だと、たまの休日をこのような手間に割かれてしまうことは大きなストレスとなることでしょう。

②解約の連絡をまだしていないにも関わらず、担当営業者を解約阻止にやって来る!?

もう一つの事例は、なんと「解約の手続きをしていない」にも関わらず、スタッフが解約を思いとどまらせるためにユーザーの自宅を訪問したというケースです。

実際、そのユーザーは近いうちに解約の予定があったそうなのですが、JCOMに対してはその旨を一切伝えていないそうです。

解約等に関する問い合わせもしていないのに、なぜJCOMは担当スタッフをユーザーの自宅に派遣したのか?

このケースでは「番号ポータビリティ」が関係しているということが噂されています。

つまり、番号ポータビリティ=他者への乗り換えということで、乗り換え先の通信会社が手続きのためにJCOMに連絡をしたことで、解約されるということを察知したということです。

こうしたことは今後も起こり得るのか?

こうした通信会社の営業方針については、今後同じようなことはあまり起こらないのではないかと思います。

他社の話になりますが、あまりにも強引な営業手法が問題となり、ネットで大炎上、あげくテレビでも取り上げられたことで問題が表面化したというケースです。

昨今、ネット上の口コミは大きな力を持っています。

一種のコマーシャル力として、プラスの評価であれば企業にとっても手軽に大きな広告効果をもたらしてくれるので大助かりです。

しかし、マイナス評価の口コミが投稿され、SNSなどに拡散されてしまえば、大きなイメージダウンに繋がります。

口コミ投稿専用のサイトも数多く存在し、多くのユーザーが投稿・閲覧して利用しています。

もし、悪質な業務実態をここで明らかにされてしまえば、新規ユーザーの獲得が困難になり、既存のユーザーには離れられてしまう。

挙句、炎上してしまえばどのようなトラブルに発展するかわかりません。

ただし、それを通信会社が理解していても、末端の代理店等には行き届かない可能性があります。

なので、一昔前と比較すれば通信会社の悪評はあまり見かけなくなったものの、撲滅できているかと言えばその限りではありません。

この点を理解した上で、ユーザーとして最大限の注意を向けておけば、無法とも言える営業手法に陥ってしまうようなことはないでしょう。

まとめ

JCOMの解約に関する情報は、ネット上で探すのも一苦労でした。

必要な情報があちこちに散乱しており、ひとまとめにした情報があまり見受けられず、辟易です。

個別の事情に関しては、契約時に入手した書類を参考にして、解約のタイミングや必要なコストを見極める必要があると言えます。

撤去費用など、ほぼ確実に必要になるコストがある反面、解約のタイミングによっては支払いを回避できるものもあります。

通信契約は、引っ越しなどの事情によっても解約の必要性がありますが、引っ越しなどのスケジュール的に慌てる必要のない場合は、落ち着いて解約のタイミングを見計らう必要があります。

JCOMは、ネット契約にテレビサービスなどを加えることで料金がお得になります。

そのため、ネット単体ではなく、テレビ契約などもセットで利用しているユーザーが多いと推測されます。

そのため、解約時には複数のサービスとの兼ね合いも踏まえた上で解約しないと、割高なサービスに変わってしまう可能性も考えられます。

その点も考慮して、解約手続きに踏み切ってください。

ABOUT ME
Arima
2014年からデイトレーダーやってます。 FXと株で毎日コツコツ頑張ってます。 nanairoでは主にお金・節約術に関する記事を執筆しています。