通信サービスを解約する際には、さまざまなポイントに注意しなければなりません。
これを怠ると、解約時に余計な負担を強いられる事になったり、重要な部分も一緒に失ってしまうこともあります。
解約時に関する情報は公式サイトにも当然ながら記載されています。
ですが、サイトの種類によってはどこに何が記載されているのかわからないこともあります。
そうなれば、解約に関する情報収集だけで相当な時間が必要になります。
そこで今回は、「ぷらら光」の解約に関する情報について解説していきます。
次に、ぷらら光を「退会」する手続き方法について解説します。
退会する場合でも、電話での手続きがオーソドックスな方法です。
連絡先等については解約手続きと同様ですので、上記の情報を確認して下さい。
ぷらら光を退会したい場合は、電話以外だと「WEBでの手続き」が可能です。
以下の、退会受付フォームにアクセスし、提示された手順で退会手続きを行ってください。
https://web1.plala.or.jp/enq/enq/taikai/index.html
次に、ぷらら光を解約(及び退会)する際に発生する「違約金」について解説します。
ぷらら光は基本的にそのサービス自体に解約時の違約金は設定されていません。
ですが、ぷららひかりの契約時に何らかの割引サービス・キャンペーン等を利用している場合、最低利用期間内の解約に対しては違約金・解約手数料等のコスト支払いが必要になります。
どういった内容のキャンペーン等を利用しているかによって、最低利用期間と違約金の内容は異なります。
詳しくは、契約時に送付された書類で確認するか、電話で問い合わせをしておきましょう。
次に、ぷらら光を解約する際に気をつけなければならないポイントについて解説します。
まず、解約時にぷららダイヤルに電話が繋がらないときの対処法について解説します。
通信サービスの中には、その解約の際に選べる方法が電話のみという場合もあります。
この場合、電話がつながればいつでも解約手続きが行えるのですが、電話という都合上どうしても「繋がらない」ということが考えられます。
電話でしか解約手続きができない以上、その電話が繋がらなければ解約手続きもできないということになります。
電話なので、かけなおせば良いのですが、仕事などでお忙しい人の場合だと受付時間内に電話をかけられる機会が限られる場合があり、不便です。
ぷらら光の場合、解約の場合はメールで、退会の場合は専用のフォームを利用することで手続きができます。
どちらの場合も、不明な点を確認しながら手続きが可能な電話のほうが安全に手続きができるのですが、電話がなかなか繋がらないという場合は、それぞれもう一方の方法で手続が可能です。
どちらも受付自体は24時間いつでも可能であり、電話での受付時間内に電話がかけられないという場合にもおすすめの方法です。
次に、ぷらら光を退会した月の月額料金について解説します。
通信サービスの解約に際しては、解約した月の月額料金の取り扱いについては通信会社ごとに異なります。
要するに「解約のタイミングまでの日割り計算」か「解約した月の1ヶ月分丸ごと」のどちらかになるということです。
ぷらら光の場合、退会月の利用料金については、退会完了日までの日割り計算で請求されます。
ぷらら光の退会は、光回線の廃止手続きが伴います。
そのため、退会の申し込みを受付してから最短で7営業日後が退会完了日となります。
営業日には、土日祝日と12月29日~1月3日を含みません。
次に、ぷらら光の退会に際しての「工事費用の残り」について解説します。
ぷらら光の解約時に、初期工事費用の分割払いが残っている場合は、残りの金額が一括で請求されます。
これは、他の通信サービスでも同様なのですが、分割払いが残っている場合でその支払いを継続して分割で支払うことはできません。
例えば、ぷらら光の場合は工事費用を30回の分割払いで支払うことができます(一部のケースでは一括払いしかできない)。
支払い(請求)は基本的に1ヶ月に1回なので、30ヶ月に分けて支払うということになります。
もし、利用開始から20ヶ月で退会する場合、10回前後の支払いが残っていることになります(請求開始のタイミングによって残回数は異なる)。
残っている工事費用に関しては、通信サービスの利用時と同じように分割で支払うことはできません。
ぷらら光の場合は30回の分割払いであり、完済は約3年後ということになります。
利用開始から短期間で退会する場合は、かなりの工事費用が残っていることになりますので、キャンペーンによって違約金が発生する場合だと合計でかなりの金額を一括で支払わなければならないことになります。
次に、他の光コラボに乗り換える際の注意点です。光コラボから他の光コラボへは「転用」による乗り換えはできません。
そのため、乗り換える際には乗り換え先の通信契約における初期工事が必要になります。
フレッツ光を利用していたユーザーは、光コラボへの乗り換えに際して今まで利用していたケーブルなどをそのまま利用して乗り換えができました。
これによって初期工事を必要とせず乗り換えができ、これを「転用」と言います。
転用の仕組みは、あくまでも「フレッツ光→光コラボ」なので、光コラボからの乗り換えには利用できません。
乗り換え自体は可能ですが、転用ではなく通常の乗り換えとして扱われます。
次に、「ひかり電話サービス」を利用している場合の注意点です。
光回線契約に伴い、ひかり電話サービスに加入することができます。
一般的なアナログ電話回線契約と比較して安い月額料金と通話料金で利用できるため、ご家庭の通信費の節約に役立ちます。
ひかり電話サービスは、光回線契約のオプションサービスの一種です。
つまり、主たる契約である光回線契約を解約するにあたっては、ひかり電話サービスも解約するということになります。
光回線契約を解約し、ひかり電話サービスだけを継続して利用するということはできません。
その際、電話番号も廃止になります。
つまり、その電話番号はもう使えないということになります。固定電話の電話番号はご家庭のさまざまな連絡に利用されることが想定されますので、多くの人に「電話番号・連絡先が変わる」ということを通知しなければなりません。
これを回避する方法としては「番号ポータビリティ」というサービスを利用することが必要になります。
これは、電話番号を別の電話回線契約に引き継ぐ手続きなのですが、条件として「電話加入権がある」ということが必要になります。
簡単に言えば、ひかり電話サービスを利用する前に一般的な電話サービスに加入しており、その電話番号を引き継いでいる場合のみ番号ポータビリティが利用できるということです。
言い換えると、ひかり電話サービスのか乳児に発番された電話番号の場合、番号ポータビリティを利用できません。
この場合は、新たに加入する電話サービスで新しく電話番号を発番してもらうことになります。
なので、今まで利用していた電話番号を知っている人や企業等に対して電話番号変更の通知をしっかりと行う必要があります。
最後に、「初期契約解除制度」について説明します。
この制度は多くの通信サービスで適用される契約解除制度であり、契約後すぐの場合はその通信契約をキャンセルすることができます。
ぷらら光の場合もこの制度の対象サービスとなりますので、最初期の段階であれば契約解除が可能です。
ぷらら光の契約時に、申し込み者は重要事項説明書が送付されます。
これは、ぷらら光の契約に際しての重要な内容が記載されており、ネットでも閲覧できます。
https://www.plala.or.jp/resources/plala/pc/pdf/p-hikari/juyo.pdf
この書面を受け取った日から起算して、8日以内であれば書面にて契約解除が可能です。
この制度を利用して契約解除を行う場合、短期間での通信契約の解除による「違約金」や「損害賠償」といった高額なコストを支払う必要はありません。
ただし、初期契約解除制度は「全ての支払を免れる」という内容ではありません。
初期契約解除制度は、その適用時には違約金と損害賠償を免除される制度であり、逆に言えばこれらに該当しない費用は申し込み者が負担することになります。
主な内容としては以下の通りです。
これらの費用に関しては、申し込み者が負担することになります。
特に大きな問題となるのは「既に実施されている工事費用」です。
前述の通り、ぷらら光の初期工事費用は分割払いできますが、退会時には残りを一括で支払うことになります。
初期契約解除でも同様であり、しかも書面の受領から8日以内ということは1回も工事費用を支払っていない可能性が高いです。
つまり、工事費用については仮に分割払いを希望している場合でも、工事費用全額を一括で支払わなければならないのです。
ただし、これらの費用を支払う前の段階で、何らかの理由で既にお金を支払っている場合、そのお金を支払う理由が無くなっている場合であれば初期契約解除制度の利用によって発生した費用から相殺することができます。
もし、既に支払っているお金が上記の費用を上回っている場合は、残額について返金を受けることができます。