投資信託には大まかに分けて４つの種類がある

投資信託は、その運用内容によって、大まかに４つに分けられ、それぞれリスクの度合いも変わってきますので、自分に合ったリスクの商品を選ぶことが必要です。

リスクの許容度というものは、その人によって違います。働き盛りでしたら、少々損失が出ても、お給料やボーナスが毎年入りますし、定年までの数十年の間に損失を取り戻すチャンスは十分にあります。

しかし、年金生活者、もしくはもうすぐ定年になるという人は、できるだけ資産を守りながら運用する方がよいので、低リスクの商品が合っています。

もちろん、個人それぞれの投資に対する考え方がありますから、年金生活者でも、「貯蓄の１割だけ積極的に運用しよう」と考える人もいます。要は、投資を始めるときに、自分で投資方針をあらかじめ決めておく、ということです。

自分の考えがしっかりしていれば、購入時に色々勧められても、流されずにしっかりと断ることもできますね。

アクティブ型投資信託とは？

日経平均株価やTOPIXなど、その投資信託が目標としている指数である「ベンチマーク」よりも成果が上回るように、積極的な運用をする投資信託のことをいいます。

たとえば、日経平均をベンチマークとしている投資信託の場合を考えてみると、日経平均が半年で１０％上昇しているとすれば、それ以上の上昇を目標としている投資信託ですので、運用がうまくいっていれば、１３％や１５％など、１０％以上の利益が得られる可能性があるということになります。

アクティブファンドは、運用担当者が独自の調査をして、これから大幅に株価が上がりそうな銘柄を独自に選定して組み入れます。

また、運用中に、「株価が上がったら売る」「株価が下がったら買い戻す」などの売買を積極的に行い、少しでも多くの利益を得ようとするのがアクティブファンドです。

そのため、独自の調査にかかる費用や、株式の売買費用などがかさむので、販売手数料や信託報酬が高めに設定されています。

高いもので、販売手数料４％前後、信託報酬も２％前後もかかります。運用がうまくいくと、ベンチマークよりも高い利益を得ることができますが、うまくいかない場合、大きな損失が出ることもあります。

インデックス型投資信託とは？

インデックス型の投資信託とは、日経平均やTOPIXなど、ベンチマークとして定めた株価指数と同じ程度の成果を目標とする投資信託です。

このタイプの投資信託は、ベンチマークとしている指数と連動するように銘柄が組み込まれてあります。

例えば、日経平均に連動させたい場合、日経平均に採用されている銘柄をそのまま組み入れれば良いということになり、独自の銘柄選定が必要ありません。

また、株式の売買をして銘柄を入れ替える必要もないことから、運用にかかる費用はあまり必要ありません。

このような理由から、インデックス型投資信託の手数料は安く抑えられています。ノーロードと呼ばれる、「販売手数料無料」となっているものも多く、手数料がかかるものでも１～2％程度に抑えられています。

投資信託を保有しているとかかる「信託報酬」も平均０．２～１％台と安くなっています。

ETF（株価指数連動型上場投信）とは？

ETFとは、株式市場に上場している投資信託であり、この投資信託を「株式のように」売買することが可能です。

日経平均やTOPIXなどの株価指数に連動するように作られているので、その指数と同じ値動きをします。

「その指数を株価とみて売買できる」ということなので、極端な話、今日の朝日経平均を１０,０００円で購入し、昼過ぎに１０,３００円で売って利益を得る、ということも可能です。

市場が開いている間は、株式と同じように売買できます。売買手数料も株式の売買手数料と同じで、ネット証券など安いところでは０．１％程度とかなり割安になっています。

通常の投資信託の取引は「基準価額」で行いますし、値動きは1日１回だけですので、大きな違いがありますね。

ETFは投資信託でありながらより「株式」に近いといえるでしょう。

手数料の安い投資信託を選ぼう

このように、投資信託にはいくつかの種類がありますが、その投資信託によって手数料も変わってきます。

投資信託の手数料には、「販売手数料」「信託報酬（運用管理費）」「信託財産留保額」の三つがあります。

「販売手数料」は投資信託を購入するときにかかる手数料で、無料のものから、３～４％の手数料がかかるものまで幅があります。

同じ投資信託でも、販売会社によって手数料が違う場合もあります（A証券では２％で買えたのに、B証券では３％かかってしまった等）。

一番注目しなければならないのは「信託報酬（運用管理費）」です。

この費用は、「投資信託を保有しているだけでかかってくる費用」であり、運用成績に一番影響してくるものです。

アクティブ型投資信託とインデックス型投資信託では信託報酬に大きな差があり、アクティブ型の平均信託報酬は約１．４％前後、インデックス型の平均信託報酬は約０．５％前後とされていて、３倍近くの開きがあります。

この費用を安く抑えることが、投資信託で利益を上げるポイントになります。

「信託財産留保額」とは、投資信託を解約するときにかかる費用です。

この費用がかからない投資信託も多く、またかかったとしても金額はそこまで大きくなることはありません。

手数料が高い投資信託は避けるべき

手数料が高い投資信託は、説明したように販売手数料、信託報酬とも「アクティブ型投資信託」が一番高くなっています。

手数料が高い分、運用成績が良く高い利益を出してくれるんだろう、と思いがちですが、データを分析してみると、費用が安いインデックス型に勝っているアクティブ型は少数のようです。

なぜこのようなことが起こるのかといえば、やはり手数料が高いことが理由です。

あるインデックス型の信託報酬を０．５％、アクティブ型の信託報酬を２％として考えてみましょう。

インデックス型で、基準価額が１年で５％上昇したとします。アクティブ型では、それを上回る６％の運用成績を出せたとして考えてみましょう。

上昇率から信託報酬を引いたものが実質の上昇率となるため、インデックス型では５％―０．５％＝４．５％の利益となります。

アクティブ型では、６％―２％＝４％の利益となり、信託報酬を引いてみると、二つの投資信託の利益が逆転してしまうこともあるのです。

このように、高い手数料（特に信託報酬）は運用成績に大きく影響してくるのです。

また、運用成績だけで考えても、インデックス型よりもアクティブ型が低い場合もありえます。

インデックス型が５％上昇したのに、アクティブ型は３％しか上昇していなかった、という場合です。

アクティブ型は、より大きな利益を目指しているため、独自に銘柄を組み入れているので、日経平均やTOPIXに連動するわけではありません。

よって、組み入れている銘柄の値動きによっては、インデックス型に負けてしまうときもあります。

このように、高い手数料がかかっても確実に利益を見込めるわけではないのがアクティブ型です。

それならば、あえて選ぶ必要はない、手数料が低いインデックス型で十分だ、と考える人が増えているようです。

高い手数料を取りたいがために、証券会社ではアクティブ型を勧める傾向があるようですが、手数料が少なく、日経平均やTOPIXに連動するインデックス型の方が手堅く運用できると考えられています。

投資信託の手数料はきちんと開示されています

投資信託の手数料に注目して商品を選ぶのが賢いやり方であると紹介しましたが、どの投資信託でも、手数料などの情報がきちんと開示されていますので、自分の目でしっかり見て選ぶことができます。

証券会社やネット証券のHPでは、手軽に投資信託が検索できるようになっています。

そして、その投資信託の情報も一目でわかるようになっており、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額などの手数料はもちろん、基準価額や分配金まですべての情報がきちんと開示されています。

様々な種類の投資信託がありますが、きちんと手数料等を比較して選ぶようにしましょう。

投資信託を銀行で購入した場合、手数料は割高？

投資信託を銀行で購入する人は、意外に多いのではないでしょうか。

誰かにアドバイスをもらって選びたい、と思ったとき、銀行の支店は身近な存在であり、相談しやすい雰囲気がありますね。特に年配の人は、銀行で相談することが多いようです。

しかし、販売手数料という点で見れば、銀行の窓口や店舗を構える証券会社の窓口で購入すると、高い手数料をとられてしまう場合がほとんどです。

投資信託は、上限は決められているものの、実際に販売する会社（ネット証券や大手証券会社・銀行など）によって独自に販売手数料を設定して良いことになっています。

同じ投資信託でも、買う会社によって販売手数料が違うのはそのためです。

その中でも、銀行の窓口と大手証券会社で販売している投資信託の販売手数料は、「手数料の上限」に設定されている場合が多く、１～４％も高い手数料を取られてしまう場合が多いのです。

投資信託の手数料、SBI証券などのネット証券が証券会社より安い？

一方、ネット証券では「販売手数料を無料にしよう」という流れがあり、販売手数料が無料の投資信託、通称「ノーロード投資信託」が増えてきています。

同じ投資信託でも、ネット証券では販売手数料が無料なのに、銀行や証券などの対面販売では、４％の販売手数料が取られてしまうといったこともあるのです。

銀行や証券会社の窓口では、高い手数料を取りたいがために、販売手数料が高い商品が多く用意されている、ということも覚えておきましょう。

もちろん投資のアドバイスはもらえ、相談しながら決めることはできますが、その時その時で「銀行や証券会社にとって売りたい商品」というものも存在するので、甘い言葉に惑わされないことも必要です。

勧められるままに買ってしまわないように注意しましょう。

初心者にはインデックス型投資信託がおすすめ

投資信託を選ぶときは、手数料をなるべく低く抑えることが重要です。初心者の場合、日経平均やTOPIXに連動する「インデックス型」が良いでしょう。

手数料は低く抑えられていますし、値動きもニュースを見れば一目で上がっているか、下がっているかがわかります。

今後の日経平均の動きや株式市場の展望など、新聞やニュースで取り上げられることが多いので、自分が持っている投資信託の値動きと重ね合わせて考えることができます。

これが外国に投資している投資信託だと、話が変わってきます。

特に、米国市場以外のインドやブラジルに投資する投資信託の場合、ニュースでも新聞でも取り上げられる頻度が低く、今どうなっているのか、今後どうなるのか、ということが非常にわかりづらいのです。

情報が自然に入ってきて、少しずつ知識や経験を積んでいくという意味でも、投資初心者には日経平均やTOPIXなどに連動するインデックス投信をおすすめします。

投資信託は本当に多くの種類がありますが、できれば、自分が理解できる投資信託を買うようにしたいものです。

中身がわからずに何となく買ってしまうと、値動きの理由がわからず、また今後の予想もできないため、大きな損失を出してしまう場合もあるのです。

自分なりに少しずつでも知識をつけ、内容がわかる投資信託を購入するようにしましょう。

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