通常、固定回線契約は一世帯に一契約のみとなります。
なので、利用中の通信契約とは別の回線契約を結びたい場合は、通信会社の乗り換えが必要になります。
それはつまり、利用中の通信会社を解約することになります。
その際には解約時の違約金など、気軽に解約手続きできない事情もあります。
解約を考える時には利用規約などをきちんと確認しなければなりません。
そこで、hi-hoひかりの解約方法について解説します。
通常、固定回線契約は一世帯に一契約のみとなります。
なので、利用中の通信契約とは別の回線契約を結びたい場合は、通信会社の乗り換えが必要になります。
それはつまり、利用中の通信会社を解約することになります。
その際には解約時の違約金など、気軽に解約手続きできない事情もあります。
解約を考える時には利用規約などをきちんと確認しなければなりません。
そこで、hi-hoひかりの解約方法について解説します。
hi-hoひかりを解約したい原因が通信環境が悪いことにある場合、以下の2つのポイントを押さえておきましょう。
通信速度や通信の安定性について、お使いのデバイスに問題がある可能性があります。
高速通信には、それなりのスペックが必要になります。
光回線においては、最新のスペックでなくても十分ではあります。
しかし、何世代も前のデバイスを使っている場合、hi-hoひかりの通信速度に対応できない可能性が考えられます。
お使いのデバイスのスペックを確認し、ウイルスなどの問題を抱えていないかについても確認しておきましょう。
デバイスだけでなく、お使いの周辺機器についてもチェックしておく必要があります。
LANケーブルはCAT6以降であるか、ルーターで無線接続している場合はデバイスとの間に余計なものがないか、しっかりと確認しておいてください。
買い換える場合は、家電量販店のパソコンコーナーで購入することができます。
規格など、どれを選べばよいかわからない場合は、店員さんに確認をとっておきましょう。
次に、hi-hoひかりを解約する方法について解説します。
hi-hoひかりを解約する方法は、電話での手続きのみです(WEBでの手続きはhi-hoひかりが対象外)。
以下のフリーダイヤルに電話して手続きを進めてください。
電話番号
受付時間
次に、hi-hoひかりを解約する時に発生する違約金について解説します。
hi-hoひかりを解約する際には、解約手数料として10,000円を支払う必要があります。
「手数料」となると、無条件で発生する費用というイメージがありますが、実際にはそうではありません。
hi-hoひかりの解約時の解約手数料は違約金としての性質が強く、発生条件として「2年以内の解約」が挙げられます。
つまり、hi-hoひかりの利用開始から2年が経過している場合、hi-hoひかりを解約しても上記の解約手数料は発生しません。
次に、hi-hoひかりを解約するにあたって気をつけるべきポイントについて解説します。
電話での解約手続きしかできない以上、電話が繋がらない時は日を改める必要があります。
一般的な電話の受付時間よりも若干ですが短めであり、仕事の後では時間が合わない可能性が高いです。
休日や昼休みのタイミングで電話がつながらないと、なかなか解約手続きに進めません。
以下のサイトでは、インフォメーションデスクの混雑予測が掲載されています。
電話をかけるタイミングの参考にして下さい。
http://hi-ho.jp/support/contact/infodesk.php
hi-hoひかりを解約する際の「解約月の月額料金」については、日割りで計算して請求されます。
ただし、hi-hoが独自に提供してるオプションサービスについては、日割り計算の対象外となりますので注意してください。
hi-hoひかりを解約する際の「工事費用の残債」についてですが、もともとhi-hoひかりは工事費用を分割払いで請求しません。
工事費用は一括で請求され、利用開始の翌月に請求されます。
つまり、解約時に工事費用の分割払が残っているということはありません。
hi-hoひかりから別の光コラボやフレッツ光に乗り換えるにあたっては、いわゆる「転用」での乗り換えはできません。
転用はフレッツ光から光コラボへの乗り換えに際して利用できるシステムであり、光コラボであるhi-hoひかりから別の回線契約に乗り換えるにあたり、それが光コラボやフレッツ光であっても転用はできません。
hi-hoひかりの「ひかり電話サービス」を利用している場合、その電話番号を維持したい場合は解約手続きよりも前の段階で移行手続きをしておく必要があります。
NTT東西に問い合わせを行い、番号ポータビリティを利用してアナログ回線契約に電話番号を移しておく必要があります。
ただし、利用中の電話番号が「アナログ回線から番号ポータビリティを行った電話番号」である必要があります。
ひかり電話サービスの利用時に初番下番号の場合、番号ポータビリティは利用できず、hi-hoひかり解約時に廃止となります。
hi-hoひかりの解約に際しては電話をかける必要があり、解約するタイミングによってはなかなか電話が繋がらない可能性もあります。
ですが、hi-hoひかりの場合はインフォメーションデスクの混雑予測がネットで確認できるため、他社の「電話でしか解約手続きができない」通信会社と比較すると利便性が高いです。
ただし、解約を考える際には、本当にhi-hoひかりを解約すべきか十分に確認しておく必要があります。
退会手続き後はその取消ができるかどうか定かではありません(インフォメーションデスクに連絡が必要)。
解約完了後に後悔しないように、解約理由においてデバイスに問題はないか、他に解決方法はないか確認した上で、手続きを開始してください。