通信サービスは、通信技術の進歩によって従来のサービスが時代遅れとなってしまうことも考えられます。
それ以外にも様々な理由で、今まで利用してきたサービスを解約したくなることは十分に考えられます。
しかし、その際には「単純に解約できる」のだと考えるのではなく、解約においても一定のルールが有るということを十分に理解しておかないと、相当な負担を強いられる可能性があるということを理解しなければなりません。
そこで今回は、Y!mobileのPocket WiFiを解約するにあたって知っておかなければならない情報についてまとめてみました。
この記事のタイトルにもありますが、通信サービスを利用するにあたって注意したいポイントの一つが「違約金」です。
ただし、ほとんどの通信サービスのホームページ等には「違約金という文字」はありません。
ほとんどの場合は「契約解除料」や「解約金」「解約手数料」などで説明されています。
しかし、その本質としては「違約金」としての性質が強いのです。なぜなら、これらの支払いは常に発生するわけではなく、「契約期間内に解約した場合」にのみ支払い義務が発生するからです。
要するに、契約時に定めた契約期間を守らなかったから支払う義務が発生するということから、違約金としての性質が強いのです。
契約期間は、スマートフォンなどにおける「最低利用期間」と同じように、その期間中に解約すると契約解除料などを支払わなければならないという仕組みです。
ただし、格安SIMのように契約から規定の年数が経過すると以降はいつ解約しても契約解除料は必要ないというのではなく、一定のスパンで「契約更新月」が到来し、その期間内に解約しない場合には契約解除料が必要になります。
ほとんどの場合は契約更新月は1ヶ月か2ヶ月の期間で設定されており、要するに数年ごとに到来する契約更新月の間しか、コストを支払うこと無く解約することが出来ないのです。
以上のことをまとめると、契約更新月以外の契約期間中に解約した場合、契約解除料が発生します。
契約更新月が終了すると、契約が自動更新されてしまうので、再び契約期間が発生することになります。
そして、契約更新月が終了した2回目以降の契約期間においても、契約解除料支払いのルールが発生することになります。
この点が格安SIMと大きく異なるので、同じ感覚で解約しようとすると大きなコストを負担することになってしまうのです。
Y!mobileのPocket WiFiでは、基本的に3年契約の「さんねん」の縛りがあるので、3年以内の解約で契約解除料が発生します。
そして、契約内容によって契約解除料の計算も異なります。
まず、基本となる「さんねん」の契約の場合は、3年毎に2ヶ月間設定されている契約更新月以外の期間で解約した場合は9,500円の契約解除料が必要です。
これは格安SIMの規約手数料とほぼ同じ水準の金額となります。
次は「バリューセット」についてです。
バリューセットは、Wi-Fiの契約と同時にパソコンやタブレット端末をセット購入する契約方式であり、パソコンの場合はバリューセットを、タブレット端末の場合はバリューセットライトを利用することができます。
そして、契約解除料については通常プランのような定額方式ではなく、契約期間に応じて契約解除料が発生する仕組みとなっています。
解約するタイミングによっては、非常に高額な契約解除料を支払わなければならなくなります。
まず、「プラン2」と「プラン2ライト」で利用できるバリューセットの場合は、加入月に解約・機種変更した場合は39,400円の契約解除料が発生し、それ以降は1ヶ月経過に付き800円ずつ減額されていきます。
最終的に3年後の契約満了月には10,600円まで減額されます。
バリューセットライトの場合は26,400円から始まり、1ヶ月毎に450円ずつ減額されていきます。最終的には10,200円まで減額されます。
次は、「プランL」で利用できるバリューセットYについてです。
契約月は38,300円の契約解除料で1ヶ月800円ずつ減額、最終的には10,300円まで減額されます。
もう一つのバリューセットライトYの場合は25,700円から始まって450円ずつ減額、最終的に9,950円まで減額されます
このように、Y!mobileのPocket WiFiを解約する際に契約期間内だと少なくない金額を支払う事になってしまいます。
しかし、契約更新月に解約すれば上記の契約解除料は必要なくなりますので、100％リスクとして捉える必要はありません。
支払いたくなければ、契約更新月の間に解約すれば良いだけの話なのです。
しかしながら、契約中は月額料金を支払い続けなければなりません。
他社・別サービスへの乗り換えの場合であれば引き続き料金の支払いは発生し続けることになりますが、例えば「解約後、代替の別サービスの新規加入を考えていない」という場合であれば、1回の契約解除料だけで以降の料金支払がなくなるので、場合によっては節約になります。
ですが、「契約更新月まであとわずか」「バリューセットで契約解除料が高額なタイミング」だと、その限りでもありません。
その場合は解約すべきかどうかをきちんと計算して考えておかなければなりません。
次に、実際にY!mobileを解約する方法について解説します。
解約するにあたっては「Y!mobileのショップ」または「郵送」での手続きになります。
Y!mobileのショップでの解約については、契約者本人または系や記者のご家族が必要書類を持参して来店する必要があります。
必要書類については、Y!mobileのホームページで確認しましょう。最寄りの店舗についても、同様にY!mobileのホームページで確認することができます。
郵送での解約手続きについては、契約者本人がY!mobileのカスタマーセンターに問い合わせを行う必要があります。
その後、解約に必要な書類が郵送されますので、必要事項を記入した上で返送することで解約手続きを行うことができます。
次に、Y!mobileを解約するにあたって返却しなければならないものについて解説していきます。
まずはSIMカードについてです。
これは店頭での解約の場合、該当の店舗によって対応が異なることになると思われます。
ネット上では「SIMカードを回収された」という意見と、電話での解約の場合であれば「ユーザー自身でハサミを入れるように指示される」ため、絶対的にSIMカードを回収しなければならない必要性はないと思われます。
次に端末についてです。
これは、契約時に割賦販売での購入になり、端末の割賦金については同額の「月額割引」が適用されるので、実質的にはプランの料金だけ支払っていることになります。
しかし、月額割引は契約中にしか適用されないため、最初の3年以内に解約した場合は残債の支払い義務が発生するものと思われます。
次に、Y!mobileのPocket WiFiを解約するにあたって注意しなければならないポイントについてまとめてみました。
まずは、先ほども説明していますが「違約金（＝契約解除料）が必要である」というポイントです。
いくら安い料金で利用できるプランがあるとは言え、解約に際してコストがかかることは、月額料金が安いという特徴を薄れさせる欠点となり得るので注意が必要です。
回避するための方法は「契約期間内に解約しない＝契約更新月に解約する」ということが必要になります。
契約期間と契約更新月に関しては、「My Y!mobile」で確認できますので、解約を考える時期になったら必ずこれを確認し、可能な限り契約更新月まで解約は待つようにしましょう。
次に、この契約におけるキャンペーンが係る場合、これが解約によって何らかの影響を受ける場合には注意が必要です。
通信サービスにおける契約時のキャンペーンの中には
など、契約期間によってその性質が異なるキャンペーンがあると言う特徴があります。
キャンペーンが開催されている場合、最終的な効果と短期的な効果が異なるものがあります。
例えば、WiMAXでよく見られる「キャッシュバック」がこれに該当します。
キャッシュバックは数万円の高額なキャッシュバックを得られるお得なキャンペーンなのですが、その取得条件として「契約後、◯ヶ月継続して利用する」ということが条件となっていることがほとんどです。
これ以外にも、一定の期間そのキャンペーンを利用し続けることで額面通りのメリットを発揮するキャンペーンが多いです。
解約するにあたっては、キャンペーンの効果が十分に発揮されているかどうかを確認してから解約するようにしましょう。
こうした通信サービスは、いかにお得に利用できるかを考える際には「毎月の料金」や「キャンペーン」だけでなく、「解約に関するコスト」についても十分に考慮しなければなりません。
解約する方法やタイミングによっては、毎月の料金の安さを霞ませるほど高額のコストやデメリットをもたらす可能性があります。
Y!mobileの場合、3年という長い期間が契約期間として設定されています。
なので、注意すべきポイントとしては「3年以内に解約したくなる可能性がある」ということと「3年後に解約するタイミングを逃さないようにする」ということです。
契約する際に解約のことを考慮するというのも「せっかち」な気もするかもしれませんが、これを考慮せずに契約してしまうと予想外のコストを支払う羽目になってしまう可能性があることから、決して早足でも無駄足でも無いのです。
通信サービスを解約するきっかけとしては「その通信サービスを利用する頻度が低下した」「より便利・お得なサービスが登場した」といった事態が考えられます。
なので、半永久的にそのサービスを利用するということは考えられず、短期間での解約をすると相当なコストがかかることを考えると、いかにそのサービスが最低限の契約期間使い続けられるかを考慮することが重要であるかということがわかります。
