履歴書や経歴書には、「スキル・資格」の欄が必ずといっていいほど設けられており、人材評価をする上での重要なポイントとして認識されています。
しかし、実際は、資格が無くても内定は得られますし、資格が沢山あっても全くプラスにならないことも多々あります。
実は、資格には需要のある資格とそうでないものが存在しています。
特に専門性の高い職種であれば、資格が必須のものもあります。
これから転職を考えており、資格取得を考えている方のために、使える資格は何なのか、どう使えるのかなどをご説明します。
転職で有利になる、取っておきたい資格は？職業ごとのおすすめ一覧
目次
転職するのに資格は必要なのか
資格不要の求人が77%という調査結果
答えから言ってしまうと、全求人のうち資格不要のものは77%です。
よって、「資格が無ければ転職が難しい」という考え方は間違っていますし、「資格なんて無駄」という考え方も間違っていると言えるでしょう。
77%という数字が大きいか小さいかは、どんな職種を狙うかによって、価値観は異なってきます。
例えば、建築関係、医療関係、会計関係、税理関係、介護関係などの専門性の問われる業界の転職を考えている方にとっては、資格必須でなくても、資格があれば有利になることは間違いないので、資格取得を検討するのは間違っていないでしょう。
しかし、どんな業界、職種に転職するかが不明瞭な段階で、とりあえずスキルアップのための資格取得は間違っていると言えます。
自分のやりたいことがたとえ不明瞭であっても、目指すものを決めてからそれに向けて資格取得に励んだほうが効率的ですし、モチベーションも維持できると思います。
なんとなく、転職で有利になるから資格の勉強をするのは控えましょう。
資格必須でない求人でも、選考を有利に進めることができる資格がある
募集条件に資格が必須とされていない求人であっても、持っていることで選考を有利に進めることができる資格もあります。
詳しくは後ほど「一般的に持っていると役に立つ資格」で具体的にどういった資格を持っていると有利になるのかを紹介していますが、事務作業での専門性を高めたことを証明できる資格は、どの業界の企業であっても共通して必要とされるスキルとなります。
こういった資格の保有者とそうでない人では採点に影響を与えることが多いのです。
一部の専門職種では資格が必須な業務もある
また、特定の専門職種では、資格が無ければ応募すらできない求人もあります。
次の項目より具体的にご説明いたします。
資格が必要となる職種と資格
高度な専門知識の必要な、いわゆる士業
弁護士
弁護士になるための道のりは長いです。
まずは司法試験に合格する必要がありますが、国家資格の中で最も難しい試験と言われています。
また、この試験を受けるためには、法科大学院課程を修了するか、司法試験予備試験の合格が必須となっています。
さらに、司法試験に合格したとしても、その後の1年間の研修期間を終えて、司法修習考試に合格しなければいけません。
どれだけ能力があったとしても2年、一般的には4,5年の期間が必要です。
人によっては10年以上、取得できない例も少なくはありません。
税理士
税理士になるためには税理士試験の合格と、2年の実務経験が必要です。様々な企業の税務処理が主な役目ですが、その知識を活かして様々なコンサルティングも可能です。
また2年の実務経験とは、試験を受ける前の期間もカウントされるので、経験を積んでから試験に合格すれば、すぐに税理士になることができます。
さらに、試験には11科目の中から5科目だけ合格すれば良いという科目選択制と、一度合格した科目は永遠に合格扱いになる科目合格制というルールがあります。
試験そのものの難易度は高いのですが、この二つのルールのおかげで幾分、取得しやすいものになっています。
行政書士
行政書士試験に合格すれば、行政書士になることができます。
法律の専門家ですので、法律についての相談や、様々な書面の制作、法律が関わるトラブルの仲介役など、様々な業務に関わることができます。誰にでも受験資格はありますが、難易度は非常に高いです。
司法書士
司法書士試験に合格すれば、司法書士になることができます。
法律の知識を活用して、登記業務や、訴訟の代理、成年の後見などの様々な業務に関わることができます。
公認会計士
会計系の資格で最難関である公認会計士試験に合格することと2年実務経験、研修を経て、公認会計士になることができます。
公認会計士になると、税理士としての資格も手に入るので、完全なる上位互換になります。
士業における資格は非常に難易度が高い国家資格であり、大学、大学院で何年も勉強をした上で得られるものです。
企業に勤めながら勉強に励み、これらの資格を取得するのは、かなり可能性が低いでしょう。
それでも、こういった職種を目指したいのであれば、一度休職、もしくは退職をして、十分な時間を得られる環境で、集中的に勉強をする必要があるでしょう。
また、これらの資格を持っている方は、一概に言えませんが、比較的容易に転職が可能でしょう。
医療・介護系の職業
医師免許
医者になるためには、医学部の大学、もしくは医科大学で6年間就業し、試験に合格、その後病院などで2年以上の臨床研修が必要であり、非常に長い道のりになります。
ほとんどの医者が学生時代から医者を目指しており、社会人になってから医者になるのは至難の業でしょう。
医師免許があれば、転職も比較的容易であり、安泰資格ともいえます。
看護師免許
看護師になるための免許です。
患者の世話や治療、診療の補助がメインであり、患者や医者を支える業務になります。
高齢化社会に伴い、需要が高く年収も増加傾向になります。
薬剤師免許
薬剤師試験に合格することで薬剤師免許を得ることができます。
また、薬学系大学を卒業した人しか試験を受けることはできません。
薬剤師は、病院や薬局で薬を調合するだけではなく、化粧品や医療品のメーカー、商社などでも高い需要があります。
臨床検査技師免許
臨床検査技師試験も大学にて専門知識を学んだ方のみ受験することができます。
新しい医療機器が生まれるためには必ず必要な仕事であり、医療に関する様々な検査や検証をしています。
管理栄養士免許
管理栄養士とは栄養士の上位資格であり、大規模に食事を提供する場では、管理栄養士を配置しなければいけない法律があるので、かならず需要がある資格の一つです。
また、栄養士の資格がないと受験することができない上に、実務経験が4年～5年必要になりますので、時間は一定期間必ずかかります。
大きな飲食店、スーパーマーケット、学校などの施設などで需要があります。
介護福祉士免許
介護福祉施設において、必須ともいえる資格です。
ヘルパーなどの介護系の就労経験（従業期間：1095日以上 従事日数：540日以上）が無ければ受験できません。
実技試験があるという特徴もあります。
ケアマネージャー
介護福祉士の上位職です。
介護福祉士として5年以上の経験があれば、ケアマネージャーの資格試験を受けることができます。
建築・建設系の職種
建築士（1級・2級）
建築士資格を持っていると、土木・建築系の業界全般で非常に好待遇が見込めます。
特に1級は難易度が高く、専門分野の学歴がないと受験できません。
筆記試験だけでなく、設計や製図があるのも特徴の一つです。
技術士
技術史だけじゃ、何の技術なのか分かりにくいかもしれませんが、ここでは工業分野を担うエンジニアとしての資格を指します。
様々な業種における大手メーカーの開発職には必要不可欠な資格です。
技術士試験を受けるためには、技術補試験に合格するか、技術士のアシスタントとして4年以上の経験が必要となります。
建築施工管理技士（1級・2級）
建築施工管理技士とは、様々な工事現場の管理者を指します。
建築物には、品質面、安全面など様々な責任が問われるので、国家資格を設けています。
いわゆる現場監督のようなもので、1級と2級により扱える、工事現場の規模が変わってきます。
これらも、大学による就業や実務の経験などが受験資格となります。
電気主任技術者（第1種・第2種）
電気主任技術者は、電気を大規模に扱う場合は、必ず専門に監督する際に必要とされるので、必ず需要のある資格です。
1種は扱える電圧に制限がなく、2種の場合は170000V未満の電気工作物を扱うことができます。
電気関係の会社全般、工場などにニーズがあります。
管工事施工管理技士（1級・2級）
様々な種類の工事に携わることができ、この資格だけで建設業を開業ができる器用な資格です。
大学卒業後、実務を1年間経験し、2級を受験します。その2、3年後に1級取得に挑戦するのが一般的です。
非常に難易度が高いですが、需要がかなり高く、首都圏を中心に好待遇の求人が沢山あります。
一般的に持っていると役に立つ資格
普通自動車運転免許
いわずもがな、自動車を運転するための資格です。
自動車を運転する可能性が高い仕事も多く、とっておいて損はしない資格でしょう。
取るのが当たり前と言われていた時代もあり、持っていないだけでマイナス評価を下す採用担当も少なくありません。
しかし、取得するために必要な一般的な費用は20万円～40万円と高額かつ、学校に通う必要があるので、働きながらだと、時間の捻出が難しいのが欠点です。
MOS（Microsoft Office Specialist）
Word、Excel、PowerPoint、Accessなどのマイクロソフトオフィスのツールのスキルを証明する資格です。
転職の際は、事務職はもちろんですが、パソコンを使う業務すべてで評価ポイントになるので、非常に美味しい資格とも言えます。
日商簿記検定
日商簿記はすなわち、公認会計士、税理士になるために必要な資格です。
この資格があると、経理、財務、経営、会計などの基本知識があると認識されます。
事務職、営業職の転職には強力な武器になります。しかし、スキルとして認められるのは1級、2級までであり、3級、4級の場合はそこまで期待はできません。
かといって書かない方がいいレベルではありません。
TOEIC
英語力の指標となるスコア式の資格となります。
昔は日本英語検定がメジャーでしたが、グローバルな指標にもなるTOEICが英語のスキルを図るツールとして一気に知名度を上げました。
英語を必要とする仕事全般で活用できる非常に強力なスキルです。
外資系企業、海外顧客を持つ会社全般、海外出張が多い商社など、その用途は様々です。
中小企業診断士
中小企業診断士とは、いわばMBAのようなもので、起業のサポートやの経営コンサルタントのような働き方ができる職業です。
当然、管理職などのマネジメント業務が必要な職種や、ベンチャー企業などの設立からの期間がまだ短い企業にとっては、魅力的な資格となります。
また、ビジネスそのものの知識となるため、中小企業診断士の勉強をしていた経験だけでも面接にてアピールになるでしょう。
秘書検定
ビジネスにおける一般教養やマナーなどを試験化したものであり、この資格があるだけでビジネスパーソンとしての一定の保証になります。
人柄などの一定基準をクリアしていることになるので、新卒における就活や２０代の転職には絶大な効果を発揮します。
宅地建物取引士
不動産の専門家です。
賃貸などの住宅における契約をする際は、必ずこの資格を持つ人からの重要事項の説明が必要となるので、不動産業界ではかなり需要がある資格です。
まとめ
国家資格以外の資格も公的資格、民間資格、公務員資格など、様々なものがあり、その数は3000以上あると言われており、必ずあなたにピッタリの資格があるはずです。
しかし、資格取得する上で重要なことは2点ありますので、注意してください。1点目は「興味があること」。
興味分野でなければ、学習量も意欲も少なくなってしまい、なかなか合格を勝ち取ることはできないでしょう。
もう1点が、「需要があること」です。
需要が無ければ、その能力を発揮する機会がなく、意味のない努力となってしまいます。
資格取得の難易度が高ければ高いほど、高給かといえば全くそんなことはないのです。
念入りに検討してから勉強を始めることで、間違った選択をしなくて済むだけではなく、高いモチベーションを維持しやすくなるでしょう。
