ドコモ光を解約する方法は?違約金や工事から注意点まで徹底解説!

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様々な理由で、光回線を解約したくなることは想定できます。

サービスの品質に問題がある、より魅力的な固定回線サービスを見つけた、自分にとって固定回線が不要になった、色んな理由がありますが、理由の如何にかかわらず不要になった通信サービスは解約しなければ月額料金が無駄になってしまいます。

 

しかし、通信サービスを解約する際には、さまざまな制約がつきまといます。

特に、固定回線の解約はいろんなポイントに注意しないと、時に大きな損失を被ることにもなりかねません。

 

そこで、ドコモ光を解約するにあたって知っておきたいポイント、注意しなければならないポイントについて解説します。

まずは解約する前にチェックすべきポイントを確認しよう!

まず最初に、ドコモ光の解約をしようと考えている原因が「通信品質」に問題があるという場合に知っておきたい情報について解説します。

ネット回線が遅い、繋がらない→ドコモ光が原因ではないかもしれない

「ネット回線が遅い!」「ネットに繋がらない!」といったストレスは、固定回線サービスを利用するにあたって大きな弊害になります。

よほど重度の場合や、支払っている月額料金に見合わない場合は、これを解約して別の回線を契約し直すことも必要になります。

 

しかし、それはあくまでも「固定回線サービスそのものに問題がある場合」です。

ひょっとしたら、ユーザー自身の努力で解決できる問題である可能性も否定できません。

ドコモ光の解約の理由が通信品質に問題がある場合は、以下のポイントに注目してください。

①パソコンやスマートフォンなど、デバイス側の問題

ドコモ光を解約しなくても済む原因としては、第一に「デバイスの問題」が挙げられます。

要するにパソコンやスマートフォンの性能が悪く、ドコモ光の通信速度を活かせないという状態です。

この場合の対処法としては、デバイスを買い換える、もしくは既に保有している別のデバイスに交換するという方法が考えられます。

 

また、デバイスの本来の性能が優秀であっても、常駐ソフトやウイルスの影響によって処理能力が低下している場合も解決できます。

不要な常駐ソフト(セキュリティソフト等は必要ですが、使ってもいないツールが自動で起動している場合は問題)を削除もしくは自動で起動しないように設定して、ウイルス対策をしっかりとしましょう。

②周辺機器(無線LANルーター、モデム、LANケーブル等)の問題

次に見るべきは「周辺機器」です。インターネットを利用する上で必要になるデバイス(パソコンやスマートフォン)を接続するためのルーターやケーブルなどがこれに該当します。

これも規格が古いものの場合は買い替えて交換しましょう。

 

パソコンに無線接続でインターネットを利用している場合は、LANケーブルを用いて有線接続に切り替えてみてください。一般的に無線よりも有線接続のほうが速度が出やすいです。

また、無線接続のままで利用する場合でも、接続機器からデバイスまでの距離が短いほうが通信が安定しやすいです。

③時間帯によって遅い

次に、インターネットを利用する時間帯によって通信品質が変動する場合は、ドコモ光を解約しなければならないかもしれません。

プロバイダの問題もあるかと思いますが、上記2種類の原因と比較すると解約向けの内容となります。

 

デバイスや周辺機器による通信品質の悪化は、時間帯の影響をほとんど受けません。

利用する時間帯によって通信品質が変動するのは、利用者が集中することに対する対策が十分になされていないことに起因します。

そうなると、回線契約そのものを見直さなければならないのです。

④基地局から遠い

他にも、お住いの場所が基地局から遠いことも、通信品質を低下させる原因になります。

この場合も、ユーザーの努力次第で解決できる問題ではないので、ドコモ光を解約して別会社の回線を契約したほうが良いかもしれません。

 

基本的に、パソコンやルーター、ケーブルなどに問題がある場合は、これを交換・改善することで通信速度や安定性が完全することが多いです。

しかし、問題がありそうな部分を改善してみたり、そもそも問題がある部分が見当たらない場合は、ドコモ光の契約を見直す必要があると考えて良いでしょう。

ドコモ光を解約する方法

では、実際にドコモ光を解約する方法について解説していきます。

用意するもの

解約に際して用意するものですが、解約に際してはドコモの携帯電話契約の内容を確認しますので、「ネットワーク暗証番号」が記載されている紙などを手元に用意しておくと便利です。

口頭確認にて、契約者確認を行います。

 

その際、原則として「本人確認書類」は不要です。

用意しておくに越したことはありませんが、原則不要であることを覚えておきましょう。

なお、ドコモの携帯電話を利用していないユーザーの場合、「契約(お客さま)ID」を利用しての本人確認を行います。

すぐにわかるように用意しておきましょう。

解約の手続き方法

必要書類を用意することができたら、以下の2種類のいずれかの方法で解約手続きを行います。

①ドコモインフォメーションセンター

最も手軽な方法は、電話での解約手続きです。

連絡先は「ドコモインフォメーションセンター」です。

  • ドコモインフォメーションセンター(受付時間:9時~20時)
  • ドコモ携帯電話から:(局番なし)151
  • 一般電話などから:0120-800-000

②ドコモショップ

もう一つの方法は「ドコモショップ」での手続きです。

この場合、お近くのドコモショップで手続きすることができます。

該当するショップの受付時間内に、出来る限り時間に余裕をもって手続きをしに行きましょう。

注意事項

次に、解約手続きに際して注意しなければならないポイントについて解説します。

①解約後の再契約は別ID

まず、ドコモ光を解約した後、間をおかず再契約した場合でも、割り当てられる契約IDは前回の契約時とは別のIDとなります。

同じIDを利用したいと思っても、一度解約した場合は再契約後に別IDとなりますので、解約を検討する場合は入念に検討してすぐに再契約するような事態にならないようにしましょう。

②手続き後、回線の停止までに数日かかる場合がある

ドコモ光を解約する際、解約の手続きから実際に回線が停止するまでには数日かかる場合があります。

③機器の返却は速やかに行う

次に、解約にあたって、ドコモ光からレンタルしている機器がある場合、これを返却するように指示されます。

その際には、指示された方法に従って、速やかに返却手続きを済ませましょう。

機器の返却が遅れてしまうと、余計なコストを支払うことになりかねません。

④光テレビを利用している場合、契約解除月の月額料金は日割り計算されない

最後に、ドコモ光の「光テレビ」を利用している場合は、解約時の月額料金は日割りではなく1ヶ月分支払うことになります。

ドコモ光の解約時にかかる違約金は?

通信サービスの解約で大きなネックになるのは「違約金」です。

解約のタイミングによっては、予想外の高額な支払いを必要とする可能性がありますので、十分に注意する必要があります。

違約金の金額

ドコモ光の違約金は、戸建てタイプの契約の場合13000円、マンションタイプの場合は8000円の違約金が発生します。

ドコモ光の月額料金の数カ月分に相当する金額であるため、決して気軽に支払える金額とは言い難いです。

違約金(契約解除料)が発生しない契約更新月について

ただし、ドコモ光を解約するにあたり、常に違約金が発生するというわけではありません。

ドコモ光の公式サイトには以下の説明があります。

「更新後を含む契約期間内(契約満了月の翌月および翌々月を除く)での解約時(定期契約のない料金プランへの変更含む)には、戸建てタイプ13,000円、マンションタイプ8,000円の解約金がかかります。」

 

つまり、2年契約における「契約満了月の翌月」と「契約満了月の翌々月」に解約した場合は、違約金はかからないということになります。

その期間内に解約手続きをしなかった場合は自動更新されて再び2年間の契約期間が発生しますので、解約を考えている場合はこの期間内に解約手続きを済ませてしまいましょう。

契約期間のないプランなら違約金は発生しない

なお、「特定のタイミングで解約しないと違約金が発生する」というのは、2年間の定期契約のプランの場合です。

ドコモ光には契約期間が定められていないプランがあり、これを契約している場合はいつ解約しても違約金は発生しません(短期解約はプロバイダによっては違約金等が発生する可能性がありますが)。

 

ただし、このプランはあまりオススメではありません。

契約期間なしのプランの月額料金は、2年契約のプランと比較すると戸建てタイプで1500円、マンションタイプで1000円も高くなっています。

よほど短期間で解約することを念頭に置いて契約した場合でなければ、実用的なプランとは言い難いです。

分割払い中の未払いの工事費用が残っている場合

また、違約金とは別に開通工事の費用を分割で支払っている場合、その支払いが残っていれば残債を一括で支払うことになります。

短期間で解約するほどにこれは高額になりますので、確認しておきましょう。

 

他にも、何らかの費用について分割で支払う契約を結んでいる場合は、解約に伴ってこれを一括で支払うことになる可能性があります。

気になるポイントが有る場合は、解約前か解約時にスタッフに確認をとっておくことをオススメします。

ドコモ光を解約する上で気を付けるべきポイント・注意点

次に、ドコモ光を解約するにあたって知っておきたいポイントをいくつか解説しておきます。

①ドコモインフォメーションセンターに電話が繋がらない場合はどうすればいいの?

まず、解約方法について「電話」を選択する場合は、常に繋がるとは限りません。

対応するスタッフの数は限りがありますので、引越しシーズン等で問い合わせが殺到する時期だとなかなか対応してもらえない可能性があります。

 

この場合、お近くのドコモショップに行って手続きをすることをオススメします。

もちろん、問い合わせが繋がらない時期だとドコモショップも忙しい可能性がありますが、ドコモショップは近所に複数あることも想定できます。

いくつか行ける場所の候補がある場合、利用し安い順に行ってみて、忙しくて対応できそうにない場合は別のショップへ行くか、出直すようにしましょう。

②解約月の料金は全額請求される?日割りで計算されない!?

次に、「解約月の解約金」についてです。

これは、月内のどのタイミングで解約した場合においても、解約した月の1ヶ月分の月額料金が発生します。

つまり、最終月の月額料金は解約のタイミングまでの日割り計算ではなく、1ヶ月分を支払わなければならないということになりますので覚えておきましょう。

③他の光コラボ回線への転用はできない!?

次に、ドコモ光の通信設備を利用して、同じ光コラボの他社やフレッツ光への転用はできません。

ドコモ光に、フレッツ光から転用したという人も少なくないでしょうが、それと同じことをドコモ光から行うことはできませんので注意しましょう。

 

当然ですが、ドコモ光を解約した後に他の光コラボやフレッツ光を契約することはできます。

しかし、その際には再び初期工事を必要としますので、キャンペーン等を利用できなければ工事費用の負担が必要になることは覚悟しておきましょう。

④ひかり電話を利用中→番号を失くしたくない→アナログ回線への手続きが必要!?

最後に、ドコモ光の利用に伴って「ひかり電話」サービスを利用している場合です。

ドコモ光を解約するということは、インターネットサービスに付随するオプションサービスも解約するということになりますので、ひかり電話も解約扱いとなります。

 

その際に問題となるのは「電話番号が廃止される」ということです。

新たに固定電話サービスを利用することになるとしても、新規契約なので新しい電話番号が付与されます。

今まで、ひかり電話の番号にかけてきた知人には、電話番号変更の旨を通知しなければならず、手間になります。

 

今まで利用していた電話番号を廃止したくない場合は、ドコモ光の解約の前にNTT東西に連絡して、アナログ回線に切り替えておく必要があります。

NTTに連絡してから工事をしてもらい、アナログ回線が利用できる状態になってからドコモ光の解約手続きをしましょう。

ドコモ光を契約して、すぐにキャンセルしたい場合は?

最後に、ドコモ光を解約するのではなく、申し込んだドコモ光をキャンセルしたい場合です。

前述の通り、更新期間以外のタイミングで解約した場合は高額な違約金がかかりますし、工事費用も一括で支払うことになります。

相当な負担を強いられることになります。

初期契約解除制度について

ドコモ光の申し込みを、プロバイダ「ドコモnet」で行い、契約書の郵送から8日以内(受領日を1日目とする)であれば「初期契約解除」を利用することができます。

書面にてこの制度を利用することができます。

関連契約の契約解除

また、携帯電話などのドコモ光以外の契約がある場合で、そのサービスについても解約を希望する場合は、ドコモ光の初期契約解除制度の利用とは別に解約のための手続きが必要になります。

その際には、お近くのドコモショップにて手続きする必要があります。

 

なお、「プロバイダがセットになっているプラン」を契約し、これについて初期契約解除制度を利用した場合は、プロバイダの契約は自動的に解約にはなりません。

その後も月額料金が発生し続けたり、プロバイダから別途違約金を請求される可能性もあります。

プロバイダの解約については、契約書類の中にプロバイダ関連の書類がありますので確認しておきましょう。

8日以内なら違約金が免除される

さて、ドコモ光の初期契約解除制度ですが、前述の通り契約書類の到着から8日以内に手続きすることで、違約金や損害賠償等を請求されることはありません(ドコモ以外のプロバイダについては別)。

 

また、ドコモ光の契約に際して、ドコモや取扱店のスタッフから初期契約解除制度について事実と異なる内容を告げられた等の理由がある場合であれば、8日を経過した後でも初期契約解除を利用できます。

この場合は、改めて初期契約解除に関する書面が交付され、その受領日から8日以内であれば初期契約解除ができます。

ただし、初期費用(工事費用、モデム等の郵送代金)は契約者の負担

ただし、初期契約解除制度によって免除されるのは、解約時に発生する違約金の支払いのみです。

それ以外のさまざまな費用については、申込者が負担することになりますので注意しましょう。

 

例えば「初期費用」です。

ドコモ光の申し込みによって発生した「工事費用」「モデム等の郵送費用」などは、既に発生している費用に関しては申込者が負担しなければなりません。

キャンペーン等による割引も、解約後は適用されないので全額負担することになります。

 

次に「契約解除日までの利用料金等」です。

回線の月額料金や付随するオプションサービスの利用料金について、日割り計算で費用が発生します。

なお、契約に際してドコモに対して何らかの預託金等がある場合、日割り計算した費用を差し引いて返還されます。

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