履歴書や面接で「嘘」をついても大丈夫?バレた時にリスクはある?

面接の際に「自己PRできることなんてない」と悩んでいる方は非常に多いです。「少しくらい誇張してもバレないだろう」「嘘をついてでも入社してしまえば勝ちだ」といった考えも多く、人によって意見が割れる重要なトピックです。

自己PRする内容が思いつかないのであれば、「業績を盛ってもいいのだろうか」、「どこまで誇張してもよいのか」、「明らかな嘘をついてもいいのだろうか」、「その嘘がバレたらどうなるのだろうか」。

この記事では、これらの面接における嘘についての様々な疑問にお答えいたします。

面接で「嘘」をついても、多くの場合見抜かれる!

学歴や経歴の詐称

履歴書の詐称で最初に思いつくのが学歴の詐称でしょうか。学歴によって書類選考の通過率は大きく変わるので、非常に効果的でしょう。

しかし、学歴詐称はほとんどバレますので、絶対にしないでください。そもそも、選考段階で卒業証明書を必要とする場合が多いので、入社まで到達することはほとんどありません。

たまたま、卒業証明書の提出が不必要な会社に入社したとしても、入社後も嘘をつき通すのは至難の業でしょう。大企業の場合は、同じ大学の年齢が近い社員がいる可能性も高く、大学についての会話をすればすぐにバレてしまいます。例え、同じ大学の人がいなかったとしても、その地域のローカルな話題や、大学での思い出話など、バレてしまう危険性は沢山潜んでいるのです。

一度疑われると、卒業名簿で確認されてしまいます。大学側に申請して卒業名簿から名前を非表示にすることもできますが、基本的には情報開示されているので、名簿に名前が無い場合かなり疑われてしまいます。

また、FacebookなどのSNSによって見抜かれることもあります。例え、大学名を記載していなくても、友人関係を見れば多くの場合大学名を特定できてしまいます。これは会社名も同じです。学歴と同様に勤続した企業やその業種などの経歴詐称も非常にバレやすい嘘でしょう。

できないスキルを「できる」と詐称

スキルによっては一瞬でバレる上に、会社にとっては非常に困る嘘です。スキルに関しては「できる、できない」の差が不明確なので、それを理由に解雇にしたり、待遇を低くすることはなかなかできません。

簡単な表計算の事務職を2年経験している人の履歴書に「エクセル 2年間の実用経験」と書いてあるのを見て、面接官は「2年もやっていれば、関数はほぼ完璧でマクロ組めるかもしれないな」と感じるかもしれません。こういった価値観による差異によるスキルレベルの誤解は嘘とは言えません。

しかし、「できる、できない」が明確なスキルは問題になる可能性も高いです。先ほどのエクセルの例を挙げると、面接官の「マクロ組めますか?」という質問に対して「組めます」と答えていた場合、あきらかな嘘と判断され最悪、解雇まで考えられるでしょう。

例え、「あきらかな嘘」ではない場合でも、実際のスキルレベルを大きく上回るスキルを求められて転職した場合、入社後の期待を裏切ることになり、居心地の悪い職場環境になるでしょう。

持っていない資格の詐称

資格の嘘は他の嘘に比べて最もリスクがあります。その資格内容に関しては、バレたタイミングで即時解雇、賠償金、最悪の場合は逮捕までありえます。例えば、「医師免許がないのに手術をする」「宅建資格がないのに、不動産の契約仲介をする」。

これらの行為は明らかに違法であることが分かるでしょう。こういった例のように資格の有る無しは刑事事件まで発展しかねません。

また、その嘘が公にバレてしまうと、あなただけではなく、その会社の信用も大きく落とすことになります。このような背景から、重要資格に関しては資格証や免許、合格証書などの証明できるものの提出を義務づけているところが多いですので、ほとんどの場合がバレてしまうでしょう。

企業にとって、そこまで重要な資格でない場合も、「その資格があるから採用した。資格が嘘なら即刻解雇だ」という会社の言い分を通ってしまうので、かなり不利な状況になることは間違いありません。

学歴の嘘による解雇はかなり難しいですが(学歴を選考基準にしてはいけない風潮があるため)、資格に関しては一発で解雇される恐れがあります。

営業成績の嘘も、バレる可能性は低いがリスクはある

よくやってしまう嘘が営業マンの売上や利益の数字の嘘ですね。これらは非常にバレにくい嘘ではありますが、あまりにも現実離れした数字の場合は、調査されることも稀にあります。

特に同業の場合は見抜かれやすいでしょう。最悪、前職の上司などに直接聞く可能性もあります。

「貴社に在籍しておりました○○さんが当社の面接にきていらっしゃるのですが、少々お伺いしてもよろしいでしょうか」といった嘘の確認は意外と多いです。

まずは、「嘘かな?」といった疑問を抱かせないように、度が過ぎる誇張表現は控えたほうが無難です。

嘘を見抜かれることで起こりうる事態

面接で落とされる

面接の途中で明らかな嘘がバレた場合は、即不採用だと考えて良いでしょう。「信用できる人間かどうか」は採用する上での最低条件です。

どれだけ、優秀な人材だったとしても取り返すことは難しいでしょう。

受かっていた内定の取り消し

理由は面接で落とされるのと同じで、信用性の問題です。内定が決まっていたとしても、あきらかな嘘は内定取り消しをする理由として十分でしょう。

就業したあとも解雇となるリスクまである

嘘が発覚した段階で信用を大きく失いますので、さまざまな面で不利益を被ることになりますが、最悪解雇まで考えるべきでしょう。派遣や契約社員の場合は、更新は見込めないでしょう。

また、その嘘によって業務に支障が出る場合は正社員といえども、解雇の可能性が高いです。この場合、自己都合退職ではなく会社都合の懲戒免職扱いになる可能性が高いです。

転職の際に失業手当を受けている場合は、再就職における被保険者期間が1年未満の場合は次の失業手当も受けられないので、とても厳しい状況になるでしょう。

罰金、賠償金が発生することも

その嘘によって企業が不利益を被った場合、賠償金を請求される可能性もあります。小さい嘘だと思っていても、企業規模では大きな損失になりうることも考えられますので、想定外の金額になってしまうこともあるので、十分に気を付けてください。

その不利益が社内間で完結する場合は、罰金制度が一般的でしょう。

転職エージェントの企業紹介がストップ

転職エージェントやその他企業紹介組織(ハローワークも含む)を利用している場合はさらなる注意が必要です。あなたを紹介する団体にとって、あなたは商品そのものであり、その嘘によって信用を落とすのはあなただけではなく、その紹介団体も同じことなのです。

転職エージェントは求人募集をしている企業からお金をもらっているので、その企業からの評価が転職エージェントとしての価値そのものです。どれだけ能力が高い人間であっても嘘をつく人材を紹介しようとは思わないのです。

中にはついてもいいと思われる「嘘」もある

退職理由についての嘘

退職理由には、キャリアアップなどのポジティブな理由、過労に耐えられないなどのネガティブな理由、結婚、出産、介護や会社の倒産などによる不可抗力な理由の3種類があります。

この中で嘘をついても良いと思われるのがネガティブな理由です。というのも、ネガティブな退職理由を正直に話すことはご法度という風潮があり不採用になりやすいからです。

転職するということはある程度の会社への不満があるのが当たり前で、面接官もそれを理解しながらも「本音と建て前」を分別して話すべきと考えています。「上司とトラブルを起こしたから」「仕事が面白くないから」といった直接的な不満を退職理由として伝えるとほとんどの場合不採用になるでしょう。

したがって、退職理由がネガティブな場合はできるだけポジティブなものに言い換えるべきです。

志望動機の嘘

退職理由がポジティブだった場合は「新たにしたいことがある」ということなので、志望動機も問題なく考えることができるでしょう。

しかし、「会社が嫌で辞めたい」といったネガティブな退職理由だと次の転職先への志望度も希薄なものになりやすいです。しかし、「やりたい仕事は特にないけど・・・」といった気持ちを面接の場で正直に伝えてしまうのはNGです。

不合格になるのはもちろんですが、単純に企業に対して失礼です。募集企業も面接の時間をわざわざ作っている以上、ボランティアではありません。

よって、志望動機が曖昧だとしても、それなりの志望動機を作るべきでしょう。完全な創作の場合だと粗が出る上に、説得力を出せないので、小さな志望動機を誇張する程度がよろしいでしょう。0を1にするのではなく1を2にするのです。

嘘を付く場合にも盛り過ぎには要注意!

事実とのギャップが大きすぎると、笑える嘘も笑えなくなる

面接官は、求職者が嘘をつくこと、誇張表現を用いること知っていますし、理解もしていますし、黙認もしています。

ですので、嘘だと分かっていながら、ある程度の誇張表現ということでマイナス評価をしないケースも多々あります。

しかし、あまりにも非現実的な嘘の場合、悪意のある嘘と認識され大きなマイナス評価となってしまいます。例えば、不衛生で身だしなみが全く整っていない求職者に、前社のNO.1営業マンだと言われても説得力が無さすぎますよね。

まとめ

逆に言えば、この3つポイントに該当していなければ、ついても大丈夫な嘘となるでしょう。

しかし、その価値基準は当然会社側にあるので、あなたの基準で勝手に問題のない嘘だと思いこまないように気を付けてください。

正社員として採用する場合、企業に大きな制約があります。例えば、明らかな職務怠慢や違反行為をしていない限り、強制的に解雇することはできません。さらに、毎月基本給を支払う必要がありますし、当然それに伴って保険料、そのた事務手数料、備品など、様々な点で負担を強いられます。

このように、労働者とは色んな面で守られていると考えてもよいでしょう。むしろ、その安定性が正社員のメリットであるとも言えます。企業にとってあなたがどれだけ不要だとしても簡単に解雇はできないのです。

しかし、嘘が一つあればその仕組みは崩壊します。例え小さな嘘であっても、解雇する理由になりうるので、一気に立場が逆転してしまうのです。

したがって、もし嘘をつくとしてもバレる可能性がないものに徹底しましょう。もし、嘘がバレてしまった時の悪評価のポイントは「明らかな嘘かどうか」「悪意のある嘘かどうか」「会社にとって不利益な嘘がどうか」の3点です。

明らかな嘘と悪意のある嘘は、どちらかだけでは入社後に解雇されない可能性もありますが、どちらも該当する場合は解雇の危険性を含んでいます。不利益を生む嘘はどんな状況であれ即時解雇だと考えてください。これらは入社後の話であり、入社前にバレてしまった場合は、不採用、不合格になるでしょう。