【徹底解説】食材宅配の定番の生協グループ

戦後すぐ、1945年に設立した「日本共同同盟(日響同盟)」。

それからさまざまな変化をしながら、生協は、今も私たちの生活に密接にかかわる組織となっています。

今回は、この生協が扱うサービスや特徴について見ていきます。

生協とはどんなもの?

生協とは、ほかの「会社」とは少し意味合いが異なります。

生協は、組合員となり、共同で組織(「消費生活協同組合」)を運営していきます。

生協の目的は、私たち一般市民の生活レベルを向上させることです。そのために、各種の事業を行っています。

もっとも特徴的なのは、生協は、「利用者がお金を出し合い、その消費を支えている」ということでしょう。

自分たちでお金を出し合い、自分たちの生活レベルを上げていくことを目的としている点で、ほかの「会社」とは違うのです。

さて、この生協ですが、実はさまざまな名称で呼ばれています。

生協は、「生協」という名称で大きくくくられますが、もともと「組合員によって設立しているもの」ですから、それぞれの地域、それぞれの職場、それぞれの組合で名称が異なるのです。

また、内容も一部で違うことがあります。

加入できる生協は地域によって異なる

生協は、地域に根差したサービスです。そのため、原則として、自分が済んでいるエリアによって、加入できる組織が違うことになります。

組織が違うということは、利用できるサービスや扱っている商品が違うということに繋がります。

そのため、同じように「生協」といっても、それぞれの組織によって内容や方向性が変わってくるのです。

パルシステム

「首都圏コープ事業連合」が運営しているサービスです。「産地直送」をもっとも重要ししており、消費者や生産者だけでなく、地球環境にもよい食材作りを進めています。

できる限り農薬や添加物を使わないで商品を開発しており、取り扱い食材のレベルはとても高いと言えます。

「ここでしか買えないという商品がとてもおいしい」

「食材の味がよくて、安心して食べられる」という声が多く寄せられています。

コープデリ

「コープネット事業連合」が主催しています。このサービスは非常に特徴的で、夕食宅配のサービスや料理キットの取り扱いがあります。(もちろん、一般的な食材も販売されています)

「仕事で料理をする時間が確保できない」という人でも使いやすいものであり、ライフスタイルに合わせて商品が選べます。また、化粧品も扱っており、美容の観点からも人を支えます。

子育て世代や妊婦さんに対して、割引サービスを行っています。

おうちコープ

おうちコープの運営は、「ユーコープ事業連合」です。神奈川県を中心として展開しています。

取り寄せ食材は高いイメージがありますが、おうちコープの場合、スーパーとさほど変わらない値段で商品展開をしています。そのため、お財布にとても優しく、経済的です。また、品ぞろえも、スーパーと同じように豊かであり、スーパーの代わりに利用することができます。

生活クラブ

生協のサービスは「地域」に根差したものも多いのですが、生活クラブの場合、北は北海道、南は兵庫県まで、21都道府県33事業所で宅配サービスを提供しています。

生協の打ち出す食材は、いずれも、「減農薬」「無添加」を目指していますが、生活クラブの場合、特に無添加製品へのこだわりが強く、徹底した管理を行っています。

非常に安全性が高い食材を打ち出しているのですが、似たような条件のほかの会社の商品に比べると価格が抑え目に設定されており、比較的使いやすいという特徴があります。

人気の商品は、牛乳や卵、肉、野菜といったものです。

【よくある質問】コープデリとおうちコープって違うの?

生協は、日本全国津々浦々、非常に膨大な数が存在しています。そのなかには、名前が似たものもあります。

たとえば、コープデリとおうちコープ。

この2つは、実は別物です。

ただし、お互いで協力をしあい、1都10件をカバーしています。

「協力し合っている」というところからもわかるように、商品展開はかぶるところも多く、値段設定もほとんど同じだと言われています。

ただし、コープデリは、「茨城」「栃木」「群馬」「東京」「千葉」「埼玉」「長野」「新潟」と幅広くカバーしているのに対して、おうちコープは「神奈川」「静岡」「山梨」の3つの県にとどまっています。コープデリとおうちコープの分別は、「○○地域」「○○圏」というように単純に分けられているのではないので、加入を考えているのなら、自分がどちらのタイプに分類されるのかを知っておく必要があるでしょう。

姿を変え、名称を変え、70年もの間消費者を支えてきた生協は、「宅配」という形をとりながら、より深く、より長く、より便利に私たちの生活に浸透してきました。

30年後40年後には、もっと大きな組織になっているかもしれませんね。